うつ休職から職場復帰へ。現役産業医が教える「産業医面談の乗り越え方」〜判断される5つのポイント〜

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職場復帰に向けて準備をしている方の中には、会社から「職場復帰前には産業医と面談するように」と言われている方もいるでしょう。

産業医面談で「復職が認められるのだろうか」と心配な方もいらっしゃると思います。

今回は産業医面談をよりよいものとするために、産業医がどのような視点で面談に臨むのか、解説します。

そもそも会社に産業医がいる目的とは

皆さんは、産業医が何のために会社にいるのか、ご存じですか?

「産業医って何しているかよく分からない」「健康管理室にいる人でしょ」というふうに思う方も多いと思います。

実は、医師の間でも「産業医って何をしているのだろうか」と疑問に思っていたり、「ラクして稼げるアルバイトでしょ」といったイメージを持っている方もいます。

確かに、医者なのに薬を出すわけでもないし、役割や目的が分かりにくいですよね。

産業医の仕事は、簡単に言うと「会社の健康リスクを低減させること」です。

例えば、過重労働面談にて残業制限をかけることや、職場復帰面談で「就業配慮のための意見」をし、体調の悪化を防いだり、スムーズな職場復帰へとつなげるのも健康リスクの低下といえます。

中には企業にベッタリの「ブラック産業医」も?

産業医について「会社の人事と裏で繋がっている」「会社側の人間だ」と思われている方もいます。

私の知る産業医は、日々の業務に真面目に取り組んでいる方がほとんどですが、最近では「ブラック産業医」という言葉がニュースなどで聞かれるように、一部では企業側と結託して不当な解雇に手を貸す産業医もいるのかもしれません。

産業医は「独立性や中立性」を持った立場が重要といわれています。

主治医のように必ずしも社員寄りのスタンスなわけでもなく、とはいえ企業寄りというわけでもありません。

その中でも、職場復帰判定には慎重さが必要となります。必ずしも社員の求めるように職場復帰の判定をするのが良い産業医とは限りません。

職場復帰の判定が早すぎたために復帰後に症状が再燃し、再休職してしまう方が少なからずいるからです。

そのため、「主治医の意見」と「産業医の意見」が異なることがあり、職場復帰しようとする方からは、時に「企業寄り」に見えることがあるかもしれません。

産業医による「職場復帰可」の判断基準

職場復帰を目指す過程で初めて産業医に会うという方も多いでしょう。

私たち産業医は、企業の人事担当者から「今後、安定して仕事ができるか判断してください」と言われますが、産業医は「医学的な知識をもつ専門家」であって、「将来を見通す力」を備えているわけではありません。

会社側は、「病気のこと」であり「医師だから」判断できるのではないかという期待感があるのでしょうが、将来を予測するのは不可能なのです。

これは産業医側の本音です。

厳密には、産業医が「復職可能」との意見を述べると、その意見をもとに会社が職場復帰可否を最終決定することになっていますが、産業医の意見の通りとなるのが現実です。

それでは、産業医面談ではどのような場合に「職場復帰可」と判断するのでしょうか。

産業医が最も重視するのは「仕事に戻る準備が十分に整っているのか」という点です。

「医師なのに病気の回復程度を診ないのか」と言われそうですが、産業医は一般的に、精神科以外を専門とする医師がほとんどです。

その分野の病気に詳しい産業医ばかりではないこともあります。

また、病気の治癒と職場復帰のタイミングが一致しないことも多く、職場復帰の方が早いこともあります。そのため、治療を継続しながら働いている人も少なくありません。

職場復帰面談でチェックする5つのポイント

そのため産業医は「仕事ができるかどうか」ではなく、「仕事に戻る準備が十分に整っているのか」を判断していることになります。

準備の程度については、職場復帰を目指す皆さん自身が産業医面談で示すことが必要となります。

産業医が職場復帰可否を判断する際に重要視するポイントを以下に挙げますので、職場復帰を目指す人はこれらを意識しながら、「自分が働ける状態にあることを客観的に説明できるように」準備しておくよう心がけましょう。

1、就業意欲

多くの方が「早く職場復帰したい」と考える一方で、時に「本当は仕事に戻りたくないけれども、生活のために仕方ないから復帰したい」とおっしゃる方がいます。

これは本人にとっての「本音」かもしれませんが、職場復帰面談ではこのような発言は控えた方がいいでしょう。

企業は学校ではありませんから、仕事の意欲が低く、嫌々出社する人に対価を払うことには躊躇します。

大人のマナーとして、前向きな就業意欲を見せることが必要です。

本当に「戻りたくない職場」に戻ろうとする場合、復職後に再休職するリスクも高いので、改めてどのような仕事が自分に合っているのかを見つめ直してみるのも良いでしょう。

2、生活リズム

職場復帰前の段階から、復帰後を想定した生活をシュミレーションしておくことが必要です。

朝は出勤に合わせた時間に起き、日中は昼寝をしない。規則的な食生活をして、夜更かしなどをしない。

規則的でリズムよい生活をすることで、気分も安定し、意欲も回復してきます。

時々、「生活リズムはバラバラですが、会社に戻ったら、ちゃんと起きられるので大丈夫です」とおっしゃる方がいます。

職場復帰をするなら、事前に生活リズムが整っていることは必要条件ですので、生活記録表に記入して、リズムのよい生活が送れていることをアピールできるようにしておきましょう。

3、通勤の安全性

安定的に出社できることも、職場復帰に向けた重要な条件となります。

会社によっては通勤訓練制度を設けて、1~2週間の通勤訓練を行ってから職場復帰させることもあります。

「いままで通っていたんだから通勤くらい大丈夫でしょ」と思われるかもしれませんが、休職中には体力が相当に低下しています。

またパニック障害や過敏性腸症候群をお持ちの方は、通勤が大きなストレスとなっていることもあります。

通勤訓練の制度がない場合でも、自主的に行っておくと「職場復帰の準備を十分に行っている」という印象を与えられるでしょう。

4、体力・集中力・回復力

「何かに集中して取り組む」ということは、心身が疲労をするものです。

例えば、うつ状態で気力が出ない時は、「好きな本を集中して読む」といったことさえ難しくなるのです。

職場復帰後は、ある程度は集中して仕事をすることが必要です。図書館での読書、PCでの作業、あるいはリワーク施設への通所でも構いません。

自分が興味あることからで構わないので、「何かに取り組んでいる」時間を持つようにしましょう。

職場復帰後、多くの方がまず実感するのが「体力の低下」です。

「毎日、出社して働くことがこんなにきつかったなんて!」とは、職場復帰後によく聞かれる声です。

日々の散歩やスポーツなどの身体活動は体力の回復に役立ちます。身体の疲れが気分の悪化につながることもありますので、いまから準備しておきましょう。

体力を回復させ、1日の中で集中する時間を持つなどといったリハビリをしておけば「仕事に戻る準備が整っている」と判断される可能性が高まると思います。

5、再発防止

皆さん、今回はどのようなきっかけで体調を崩したのでしょうか。

いろいろあるとは思いますが、「対人関係でこじらせてしまった」「業務が多過ぎて」「仕事のプレッシャーがきつくて」等、療養期間中に、自分なりに要因を整理しておくことも大切だと思います。

また同じ状況がもう一度生じるとして「今度はどのように対処するか」も考えておきましょう。

人が生きていく中では、ストレスを避けて通ることはできません。いま一度休職するまでの経過を振り返り、今後取るべき対策が整理できていると、職場復帰後に再び体調を崩すリスクが軽減できるでしょう。

私は「フラミンゴの1本足では不安定なので、2本、3本と用意しておきましょう」と伝えています。

問題の解決の仕方が「ひたすら頑張る」「何とか耐える」などのワンパターンだと、自分の能力を超えるような課題が降ってきたときに、ストレスに打ち勝てない可能性があります。

そのため、産業医との面談ではストレス対処の引き出しや考えが持てているかを聞かれることがあるのです。

ここまで 5つのポイントを挙げてきましたが、「面談を乗り切るために何を言おう・・」と思った方、要注意です。

産業医はプロですので、その場しのぎの発言は見抜かれてしまいますし、職場復帰を焦り、せっかく復職したのに再休職となると、症状は重症化することも多く、ご自身が苦しい思いをしてしまいます。

そのためにも、休職期間中に5つの観点について自分の中でしっかりと準備をしておき、自分が働ける状態にあることを客観的に説明できるよう備えておくことが大切です。

休職期間は決して無駄にならない

「休職してよかったと思います。あのまま行っていたら本当に危なかったと思います」

… 先日、うつ病で職場復帰をした方がこのような感想を話してくれました。

その方は、いくつかのプロジェクトリーダーとして本当に多忙な日々を過ごす中で体調を崩し、3か月間療養したのですが、休職中に自分の働き方や家族との関わり方、働く意味などを整理できたというのです。

産業医として、私はよく「休職期間は決して無駄にはなりませんよ」ということをお伝えします。

仕事に一生懸命取り組んできた人であればあるほど、体調を崩して休職することは、つらい体験なのだと思います。

ただし、自分でよりよく意味づけることさえできれば、休職期間を「これからの人生について考えられる有意義な時間」に変えられると思っています。

皆さんがよりよい人生を進めるように、いまから職場復帰のための準備を始めていきましょう。

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この記事の監修
佐々木 規夫 東京中央産業医事務所

産業医/精神科医
産業医の実務のエキスパートとして多くの企業の健康管理に従事する。
メンタルヘルス対策では、体制作りから事例対応までの予防活動を担う。

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