「うつ病になったら仕事は休む?辞める?どちらがいいの?」

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メンタルクリニック等を受診してうつ病と診断された時、「仕事をしばらく休もうか、我慢して働き続けようか、それとも辞めようか…?」と、自身の今後の働き方について迷ってしまうケースは少なくないようです。

もしそのような状況になった場合には、よほど特殊でない限りすぐに退職はせず、”主治医の判断を仰いで決める”ことが最もいい選択だといえます。

それはうつ病の症状の一つに『自分自身や置かれている環境に対して、実際よりも否定的に考えてしまう』という特徴があり、”症状が重い時には大事な判断をしない”ことが鉄則とされているからです。

ですから退職は最終手段とし、まずは主治医に相談しながらその他の選択肢の検討をおすすめしています。

そして『仕事を休む・働き続ける』という選択をした場合にも「出世コースから外れてしまうのでは…?」といった不安や、”否定的に考えてしまう”といったうつ病の症状による影響でさらに無理を重ねないように心がけ、あくまで治療にしっかりと専念する必要があります。

また、症状がそれほど重くない場合には、勤務時間の短縮や残業制限などといった最小限の配慮で済むこともあり、休職せずに回復を目指すことも充分に可能です。

いずれにせよ、うつ病は思考に影響を与える病気でもあるため本人の思い込みでは判断せずに、まずは主治医の判断を仰ぐのが望ましいでしょう。

 

仕事を休む期間はどのように決める?

そして休職する場合に気になるのが「仕事を休む期間はどのように決めるのか?」という点です。

これについては『会社の規則』と『本人の状態』をもとによく検討し、総合的に判断する必要があります。

ですからまずは会社で ”どのくらい休める期間があるのか” を確認してみましょう。

多くの会社では傷病によるお休みを『休職』と呼びますが、休職制度は労働基準法などで定められたものではありませんので、その期間は会社ごとに異なります。

そのため会社によっては休職制度を設けていなかったり、一方で3年近く(しかも一部は有給で)設けている場合もあります。さらには制度の運用が曖昧なために“交渉次第”という会社も存在しないわけではありません。

もし休職制度の確認が心身のコンディション的に困難な場合には、家族に代理で確認してもらうことも可能ですが、ご自身で確認をする場合でもまずは心身ともに一旦休めてから、次の行動に移るのが現実的ではないかと思います。

また、会社の規則以外には、うつ病を発症した本人の症状の出方や「うつ病にかかったのが初めてか、再発なのか」などの検討材料をもとに休職期間が決定されます。そして当然ながら、休職期間の決定において最も重視されるのは主治医の意見です。

うつ病を発症するのが初めてで、症状がそれほどひどくない場合には1ヶ月程度の短いお休みをとるだけで復職できるケースもあります。

しかし再発や症状が重い場合、どのくらい休む必要があるのかをすぐに判断できないことが多いです。ですから、ひとまず主治医の指示に基づいて仕事を1~3ヶ月ほど休み、その後は状態を見ながら随時延長していくのが一般的でしょう。

たとえ休職期間が長引いてしまっても「早く仕事に戻らないといけない」とくれぐれも焦らずに、症状が回復するまではしっかりと休むことに専念しましょうね。

さらに、症状の度合いによっては相応のリハビリを行う必要もあります。症状の回復を目指すだけでなく「なぜうつ病になったのか(再発したのか)?」という分析をしたり、対処方法を身につけたりすることで再発を防ぐことも可能ですので、ぜひ検討してみてください。

専門家による『カウンセリング』などを経て、復職できそうな状態まで回復したら『リワークを活用することがおすすめです。

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最後に

実際にうつ病で仕事を休む際には、これまで説明した要素のほかに『経済的に休める期間』などの現実的な問題も加味しながら、段階的に期間を決めていくことになります。

いざ休職することを選択したものの、その期間がどんどん長引いていくと「なんとか早く元に戻ろう」と思ってしまいがちですが、果たして単純に『元に戻る』だけでいいのか、うつ病を発症したことをきっかけにぜひ考えてみてください。

あなたのこれまでの働き方や生き方に、無理はありませんでしたか?

うつ病を発症したことは、自分自身とじっくり向き合い、未来の生き方を考える転機になるかもしれません。うつ治療のための休職期間が、未来に向けた“投資の期間”になることを願っています。

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この記事を書いた人
青木 弘達 株式会社リヴァ 取締役

公認心理師/社会保険労務士 有資格者
小売業のマネージャーとして、店舗運営から人事労務に携わる。退職後、社労士事務所を開業。企業に対して、就業規則の作成や職場のメンタルヘルスケアに関するセミナーを展開。個人に対して、埼玉労働局と契約しカウンセリング及びセミナーを行った経験を持つ。2011年に株式会社リヴァ立上げに参加。

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