産業医面談とは？実施タイミングや、休職から復職する際に見られる5つのチェックポイントを解説

「産業医面談では何を聞かれるんだろう」「話した内容が上司に知られたらどうしよう」産業医面談を控えている方のなかには、そうした不安を抱えている方も少なくないでしょう。

しかし、産業医面談は、従業員が健康に働くため必要不可欠なサポートの場です。事前に面談で聞かれる内容を知っておくだけでも、気持ちの負担は大きく変わります。

本記事では、産業医面談の基本的な内容から、休職した場合に行われる面談の内容まで詳しく解説します。面談に向けた準備の参考にしてみてください。

産業医面談とは？

産業医面談とは、会社に選任されている産業医が、従業員の健康上のリスクを軽減するために行う面談のことです。

また産業医とは、従業員が健康的な労働環境下で働くことが出来るよう、会社と契約し、専門的な指導やアドバイスを行う医師を指します。

産業医面談では労働安全衛生法に基づき、長時間労働やストレスによる心身の不調を早期に発見し、健康問題を未然に防ぐことを目的としています。

面談には、以下のメリットがあります。

• 専門家の視点で、自分では気づけない不調を早期に発見できる
• 職場の業務内容を踏まえた、具体的な改善の助言がもらえる
• 自分の働き方を客観的に振り返るきっかけになる

また、産業医には守秘義務があります。本人の同意がなければ、個人情報や話した内容を会社に報告されることはありませんし、産業医に相談したこと自体を理由に、昇進や雇用で影響を受けることはありません。

産業医面談は意味がないと話す方もいますが、自分では気づけない不調を早期に発見できる場合があり、健康的に働くためにも、産業医面談は重要な場なのです。

産業医面談が行われる5つの場面

産業医が面談を行う場合は、以下の5つの場面に分かれます。

定期診断

会社で定期的に行う健康診断で、「異常の所見あり」と判定された従業員がいた場合、企業は3ヶ月以内に、産業医から就業上の措置について意見を聴く義務があります。

ただ、「異常の所見あり」と判定された全員が面談の対象者になるわけではありません。健診結果だけでは判断が難しい場合に、従業員と直接面談を行います。

面談では、今の健康状態・生活習慣・業務内容などを確認し、最終的に従業員が問題なく勤務できるかどうかを判定します。

また、状況によっては、生活習慣の改善指導や、必要に応じて医療機関の受診を勧めることもあります。

ストレスチェック

常時50人以上の従業員がいる事業場では、年に1回のストレスチェックが義務付けられています。ストレスチェック制度は、自分でも気づきにくいストレスの蓄積を「見える化」できる大切な機会です。

そのなかで「高ストレス」と判定された方は、産業医面談の対象になります。ただし、面談を受けるかどうかは本人の意思に委ねられており、強制されることはありません。

「面談を申し出たら、会社や周囲の人に知られるのでは」と心配される方もいるかもしれません。しかし、本人の同意がないと会社に知らせることはできないため、一人で抱え込まず相談してみることをお勧めします。

面談では、日々の体調や働き方について、産業医から聞き取りが行われます。以下のような質問が想定されます。

• 「最近よく眠れていますか」
• 「業務量に無理はありませんか」
• 「職場の人間関係で困っていることはありますか」　等

長時間労働

時間外・休日労働が月80時間を超える従業員が面談を申し出た場合、産業医面談を実施する義務があります。

長時間労働が続くと、脳・心臓疾患やメンタル疾患のリスクが高まるため、症状が出る・悪化する前の早い段階で対策を講じることが大切です。

面談では、以下のような質問をされます。

• 「1日の睡眠時間はどれくらいですか」
• 「疲れが翌日に残っていませんか」
• 「休日はしっかり休めていますか」　等

ただし、研究開発業務従事者や高度プロフェッショナル制度（注1）の適用者は、月100時間超の時間外労働で本人の申し出がなくても面談が義務になります。

注1：高度プロフェッショナル制度とは、金融・研究開発などの分野で高い専門性を備えた従業員について、労働基準法上の労働時間規制や残業代について適用除外とする制度のこと。

従業員からの申し出

従業員自ら産業医面談の希望を出すこともできます。たとえば、以下のような悩みを相談することが可能です。

• 仕事のストレスや人間関係の悩み
• 体調不良が続いているが、受診すべきか迷っている
• 業務量や労働時間（残業時間）に対する不安
• 職場環境（騒音・温度・作業姿勢など）への困りごと
• プライベートの問題が仕事に影響している　等

「こんなことで相談してもいいのかな」と思われるかもしれませんが、小さな違和感のうちに相談することが、不調の予防につながります。

ただし、産業医が社内に常駐している企業は少なく、多くの場合は月に1〜数回の訪問です。そのため、申し出てもすぐに対応してもらえるとは限りません。会社の産業医面談の申し出先を事前に確認しておき、気になることがあれば早めに相談するのが望ましいです。

休職・復職

うつ病や適応障害などのメンタルヘルス不調などで従業員が休職・復職する際は、産業医面談が行われます。

休職前の面談では、現在の体調や仕事への影響を確認し、休職の必要性を判断します。その際、以下のような質問が想定されます。

• 「いつ頃から調子が悪くなりましたか」
• 「業務にどのような支障が出ていますか」
• 「通院や服薬の状況はいかがですか」　等

一方、復職時の面談では、職場に戻る準備が整っているかを確認していきます。

• 「生活リズムは整っていますか」
• 「通勤に不安はありませんか」
• 「どのくらいの業務量から始められそうですか」　等

産業医面談で産業医がチェックするポイントについては、後ほど詳しく解説します。

メンタル不調により休職する方へ

復帰までの流れと面談のタイミング

定期健診やストレスチェック後の面談は基本的に1回で完結しますが、メンタル不調による休職・復職にあたっては、段階に応じて複数回の面談が行われます。

全体の流れや、いつ、どんな面談があるのかを事前に知っておくと、休職中の不安も軽減できるはずです。ここからは、休職から職場復帰までの具体的な流れを解説します。

1 休職前の産業医面談

休職前の産業医面談は法的義務ではありませんが、多くの企業で実施されています。

面談では、休職中の過ごし方や会社との連絡体制、傷病手当金などの制度について説明が行われます。

対面ではなく、電話やオンラインで実施されることも少なくありません。「審査される場」というよりは「サポート・説明の場」という意味合いが強いため、身構える必要はありません。

2 休職（療養する）

産業医面談が終わったら、まずはしっかり休養することが大切です。主治医の指示に従いましょう。ただし、休職中でも自分の状況を会社へ定期的に報告する必要があります。連絡の方法は企業ごとに異なります。例えば、以下の連絡手段があります。

• 電話
• メール
• LINE
• 会社指定の報告書に記入して郵送する

どの方法で、どれくらいの頻度で報告するのかは、会社によって異なります。休職前の産業医面談で聞いておくと安心です。心身が弱っているなか、覚えるのは大変なので、忘れないようにメモするのがおすすめです。

3 復職準備（主治医に「復職したい」旨を伝える）

症状が落ち着き「復職したい」と意欲が湧いたら、主治医にその旨を伝えましょう。主治医は病気の回復具合に応じて、復職できるか、あるいは療養を続けるべきか客観的に判断してくれます。

復職が可能であると判断されたら、主治医から「職場復帰可能」の旨が書かれた診断書（意見書）を作成してもらいましょう。診断書を作成してもらったら、勤務先の会社に「復職したい」旨を伝え、診断書を渡しましょう。

4 職場復帰面談・職場復帰

勤務先の会社に「復職したい」という意思を伝えると、職場復帰面談が実施されます。

この面談には、産業医のほか、人事や上司が同席する場合もあります。主治医が「日常生活を送れるかどうか」を基準に判断するのに対し、産業医は「職場で働ける状態かどうか」を客観的に見極めます。

本人に復職の意思があっても、回復が十分でないまま復帰すると、再発や再休職につながりかねません。人事や上司が同席することで「業務量の調整」や「部署の配慮」など、復帰後の環境や働き方について、その場ですり合わせることができます。

職場復帰面談で「復職可能」と判断されたら、復職日を決めて職場復帰となります。

職場復帰面談で産業医がチェックする5つのポイント

ここでは、産業医が復職面談でチェックしている5つのポイントを紹介します。産業医面談に向けてしっかりと準備をしておけば、不安を軽くすることができるでしょう。

就業意欲

産業医面談では、復職への意欲を確認されます。「早く戻って働きたい」という前向きな気持ちを伝えることが大切です。

なかには「本当は戻りたくないけれど、生活のために仕方なく」という方もいるかもしれません。しかし、面談の場でそのまま伝えてしまうと、復職の判断にマイナスに働く可能性があります。企業側としても、就業意欲が低い状態での復帰には慎重にならざるを得ないためです。

もし「どうしても戻りたくない」という気持ちが強い場合は、無理に復職を急ぐのではなく、自分に合った働き方や職場を改めて見つめ直す時間を確保してもよいでしょう。

生活リズム

職場復帰前は、朝起きて夜寝る規則正しい生活リズムにしましょう。具体的には、朝は出勤時と同じ時間に起きて、夜は十分な睡眠時間を確保できるようにします。規則的な生活を送ることで、気分も安定し、意欲も回復してきます。

「生活リズムはバラバラですが、会社に戻ったら、ちゃんと起きられるので大丈夫です」と考えられる方がいるかもしれませんが、職場復帰をするまでに生活リズムが整っていることは、復帰を判断する側にとっても重要な判断材料ですので、休職中にしっかりと準備をしましょう。

生活記録表を作成して、リズムの整った生活が送れていることをアピールできるようにしておくのも有効な方法です。

生活記録表について知りたい方には、以下の記事がおすすめです。

通勤の安定性

安定的に出社できることも、職場復帰に向けた重要な条件となります。

会社によっては通勤訓練制度を設けて、1～2週間の通勤訓練を行ってから職場復帰させることもあります。「今まで通っていたんだから通勤くらい大丈夫だろう」と思われるかもしれませんが、休職中は活動量が減るため、思った以上に体力が落ちています。

またパニック障害や過敏性腸症候群をお持ちの方は、通勤が大きなストレスとなっていることもあります。

通勤訓練の制度がない場合でも、自主的に行っておくと「職場復帰の準備を十分に行っている」という印象を与えられるでしょう。

体力・集中力

「通勤の安定性」にも通じますが、職場復帰後に「毎日出社するだけでこんなにきついとは」と感じる方は少なくありません。療養中から少しずつ準備しておくことが大切です。

例えば、散歩や軽い運動で体力を取り戻したり、読書やPCでの作業など「何かに集中して取り組む時間」を持つようにしましょう。うつ状態では好きな本を読むことさえ難しくなることがあります。はじめは5分ぐらいの作業でも問題ありません。慣れてきたら、作業時間を10分・30分・1時間と増やしていきましょう。

こうしたリハビリを続けておくと、産業医面談でも「仕事に戻る準備が整っている」と判断されやすくなります。

再発防止

療養中に、休職に至った原因を自分なりに振り返っておくことも大切です。

「人間関係がうまくいかなかった」「業務量が多すぎた」「プレッシャーに耐えられなかった」など、きっかけは人それぞれでしょう。

大切なのは、同じ状況がもう一度起きたときに「今度はどう対処するか」を考えておくことです。ストレスを完全に避けて生きることはできません。

対処法が「ひたすら頑張る」「何とか耐える」だけでは、自分の限界を超えたときに再び体調を崩してしまうおそれがあります。

「上司に早めに相談する」「業務量の調整を依頼する」など、具体的な対処の引き出しを複数持っておきましょう。産業医面談でも、こうしたストレスへの向き合い方が整理できているかを確認されることがあります。

再発予防のサポートが受けられる支援機関

復職面談でチェックされるポイントは、個人で取り組むことも可能ですが、「リワーク」を活用するのも有効な選択肢の一つです。

リワークとは、うつ病や適応障害などのメンタル不調で休職・離職している方向けの復帰支援プログラムです。

うつ病の再発率は約60%と高いため、服薬と療養だけで病状を回復させ復帰をするのではなく、物事の捉え方や、働き方の見直しをすることが再発の予防になります。

リワークについての詳細は以下の記事をご覧ください。

産業医面談に関するよくある質問

ここでは、産業医面談に関するよくある質問について解説します。

産業医が復職不可と判断した場合は？

産業医面談で「復職不可」と判断された場合は、焦らず治療に専念しましょう。

主治医が「復職可能」と判断していても、産業医の意見と食い違うケースは珍しくありません。主治医は「日常生活を送れるかどうか」を基準に判断しますが、産業医は「職場で業務を遂行できるかどうか」を基準に判断するため、両者の見解にズレが生じることがあります。

このような場合、職場の実情を把握している産業医の意見が優先される傾向にあります。ただし「復職不可」はあくまで「現時点では」という意味です。症状が改善し、生活リズムが安定してくれば、再度面談を受けて職場復帰も可能です。

療養中は休職に至った原因を振り返り、再発防止策を考えておくと、次の面談に自信を持って臨めるでしょう。

産業医面談を受けずに復職できる？

復職時の産業医面談は、法律で義務づけられているわけではありません。そのため、就業規則で面談を必須としていない会社であれば、面談なしで復職できる場合もあります。しかし実際には、多くの企業が就業規則で復職時の産業医面談を定めており、面談を受けずに復職するのは難しいのが現状です。

面談を拒み続けると、会社側も復職の判断に必要な情報が得られず、結果として休職期間が長引いてしまうおそれがあります。産業医面談は「復帰を妨げるもの」ではなく「安全に復帰するためのステップ」です。不安がある場合は、事前に人事や労務の担当者に相談してみましょう。

産業医面談に費用はかかる？

産業医面談にかかる費用は、基本的に企業が負担します。そのため、従業員が面談そのものの費用を支払う必要はありません。

ただし、面談の結果、専門機関の受診や治療を勧められた場合、その治療費は窓口で従業員が支払うことになります。

例えば、産業医面談で精神科や心療内科の受診を勧められた場合、その時にかかった通院費や薬代などは窓口で従業員が支払う形になるということです。医療費に関しては「自立支援医療」等の支援制度もありますので、調べてみるとよいでしょう。

自立支援医療については以下の記事をご覧ください。

産業医面談は大切なサポートの場

産業医面談は、職場で安全に働くための大切なサポートの場です。

休職から職場復帰をする際にチェックされるポイントはどれも特別な対策が必要なものではなく、療養中の過ごし方のなかで少しずつ整えていけるものばかりです。

「何を聞かれるかわからない」という不安は、事前に知っておくだけで大きく軽減できます。焦らず、自分のペースで一つずつ準備を進めていきましょう。

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