適応障害で休職するまでの流れとは？精神科での診断書のもらい方や職場への伝え方まで解説

適応障害と診断されて休職を希望している場合、休職の手続きをするために、医師から診断書をもらうことが必要です。しかし、「どのように診断書を取得すれば良いのか」「診断書を貰うことでどんなメリットがあるのか」など、診断書を取得することに対して不安を感じる人もいらっしゃるでしょう。

この記事では、診断書の取得方法や必要性、さらに職場への伝え方まで詳しく解説していますので、ぜひ最後までご覧ください。

適応障害とは

適応障害とは、何らかのストレスを原因（ある生活の変化や出来事）として、普段の生活が送れないほど抑うつ気分や不安、心配が強くなり、それが明確に正常の範囲を逸脱している（≒ストレスを感じる環境に適応できなくなった）状態のことをいいます。

適応障害によくみられる症状には、次の一覧のようなものが挙げられます。

＜情緒的な症状＞
不安、抑うつ、焦燥、過敏、混乱、緊張など

＜身体症状＞
不眠、食欲不振、動悸、全身倦怠感、疲れやすい、頭痛、肩こり、腹痛、吐き気、めまいなど

＜問題行動＞
遅刻、欠勤、早退、過剰飲酒、ギャンブル中毒など

抑うつ・不安感・不眠・食欲不振などの症状が現れる、日常生活に支障が出る点はうつ病と共通ですが、適応障害の場合は「症状の原因となったストレスが明らかで、そのストレスがあった日から3か月以内に発症する」「原因となるストレスがなくなれば、6か月以内に症状がおさまる」ことが特徴です。そのため、原因となるストレスを取り除くことや対処法を身につけることが大切になります。

自力での解決・解消が難しい場合や、症状が続くような場合は、一人で抱え込まずに精神科や心療内科等、専門の医療機関を受診することをお勧めします。専門医に相談することで、適切な診断や治療を受けることができます。

診断書とは

診断書とは、診断名や治療の必要性を正式に証明するものです。診断書を取得することにより、職場に対して休職や労働環境の調整などを求めたり、福祉制度を利用したりすることができます。診断書があることで、労働者の病気やストレスによる影響を把握できるため、職場との間で適切な対応を取りやすくなります。

特に、休職を検討している場合、診断書がないと職場からの理解や法的なサポートを得ることが難しくなる可能性がありますので、診断書の提出が必須です。

休職をする際に取得する診断書には、診断名や治療の必要性、どれくらいの期間休職したほうが良いのかなどが記載されており、会社への提出が求められます。診断書の作成期間は医療機関によって異なりますが、1～2週間ほどかかることが多いため、余裕を持って依頼しましょう。

作成にかかる費用は、基本的なものであれば2,000～3,000円程度、内容が複雑になる場合は5,000円以上かかることもあります。診断書の発行費用は一律ではなく、病院によって異なりますので、心配な方は事前に確認してみてください。

診断書の取得方法

診断書をもらうためには、病院を受診し、適応障害の診断を受けましょう。ただ、初めての受診だと、そもそもどこに受診をすればいいのか、何を決め手に選ぶのか、悩まれるケースもあるでしょう。

病院の選び方

精神科（精神神経科）は、心の症状を扱う診療科です。落ち込み、不安、イライラ、落ち着かない…などの気分症状、幻聴や幻覚などの精神症状、物忘れなどの認知症状、眠れないあるいは寝過ぎてしまうなどの睡眠症状といったものは、精神科の対象です。

心療内科は、心理的・社会的な要因から引き起こされた身体の症状を扱う診療科です。代表的な症状としては、吐き気や頭痛、全身倦怠感、胃痛などの身体症状があり、その背景に何か心理的なきっかけや理由が思い当たるときは心療内科が適しています。また、「検査などで異常がなく原因がわからないが、身体の不調が続いている」といった方も心療内科を受診されるケースが多いです。

このように、一部の心療内科には、「体の病気」を中心に診ているところもありますが、どちらも「心の病気」を診察しており、精神科と心療内科で診察の内容に大きな違いはありません。こちらの記事では、メンタル不調の際の病院選びのポイントを詳しく解説しておりますので、ご参考になれば幸いです。

自分の状態の伝え方

適応障害を疑って精神科や心療内科を受診すると、医師が問診を行います。単に症状や状態について聞くだけではなく、現在のお仕事や生活環境、家族の状況、周囲の人間関係などを聞かれます。正確な診断を下すためには、とりまく環境全体を把握しなければなりません。医師が患者の状態を把握して正確に診断するために、自分の症状を正直に、かつ具体的に伝えることが大切です。

また、精神科・心療内科へ行くと「必ず休職・退職させられるのでは？」と思う方もいるかもしれません。精神科・心療内科ではそういった生活面のご状況と合わせて、本当に休職すべきなのか、休職するとして、どのくらい休職した方が良いか、そういった話から相談に乗ってもらえます。まずは自分の状況を把握するための相談だと思って訪れてみましょう。

初診の方もすでに通院したことがある方も、診察の初めに「ご状況はいかがですか？」「どういったご状況でしょうか？」と聞かれることがあります。そんな時はまず、「一番気になっていること」や「一番困っていること」について話してみてください。

もし返事に困るときは、「よく分かりません」とそのまま話すのも一つです。医師によっては、答えやすいような質問に切り替えてくれることもありますし、上手く答えられなくても、表情や声のトーンから伝わるものもあります。

その場で自分のことを伝えるのが苦手な方は、受診時に事前に症状をまとめたメモやノートを活用することもおすすめします。すでに受診済みの方だと以前の診察で何を話したか見返すことができますし、今の状況を話すのが辛い時にも、とりあえずノートを見せることで今の状況を共有ができます。

自分で話す・伝えるのは難しそうという方は下記のシートも参考にしてみてください。

「今日の診察で伝えたいこと」シートのダウンロード

診断書がもらえないケースも？

診断書をすぐに発行してもらえる場合もありますが、症状が軽度と判断されたり、医師がもう少し様子を見たいと考える場合には、何度かの受診が必要になり、適応障害の診断書がすぐに取得できないケースもあります。

まず、診断書がもらえない場合の原因として考えられるのは、症状の伝え方が不十分であったり、医師が診断書の必要性を感じていない場合です。

例えば、診察時に自分の症状を十分に説明できなかった場合、医師が症状の深刻さを理解できず、診断書の発行を見送ることがあります。この場合は、再度医師に相談し、症状を詳しく説明することが必要です。

また、診断書をもらえなかった場合には、別の医師の意見を求める「セカンドオピニオン」を活用することも一つの方法です。異なる専門家に相談することで、新たな視点から診断を受けることができ、場合によっては診断書が発行されることもあります。医師に対しては、遠慮せずに自分の症状や仕事での困りごとについてしっかり伝えることが大切です。

診断書を貰うデメリット

診断書を取得することで、休職の手続きができたり傷病手当金等の申請を行えたりするため、そこはメリットとなりますが、診断書発行にかかる費用は全額自己負担となります。最初に記載の通り、診断書の発行費用は一律ではなく病院によって異なりますので、心配な方は事前に確認してみてください。

また、経済的に不安がある方は「自立支援医療制度（精神通院医療）」の利用をおすすめします。自立支援医療制度とは、精神疾患患者の経済的な負担の軽減を目的に作られた制度(※1)です。利用することで、医療費の自己負担額が少なくなり、診察費・薬代・デイケア費・訪問看護費用が1割負担まで軽減(※2)されます。

※1　この制度は指定された病院・クリニックでないと使用できません。まずは主治医に、自立支援医療を利用できるかどうか確認してください。

※2　精神関連の通院でない場合の負担額は通常通り3割ですのでご注意ください。（例えば、精神科を併設している内科でも、風邪で通院した場合は3割負担となります）

精神疾患はゆっくりと少しずつ改善していくことが多いため、治療にも長い期間がかかりがちです。医療費が負担になる場合、活用してみるのもよいでしょう。

申請の際は精神的に大きな負荷がかかるかもしれませんが、長期的にみてストレスを軽減できそうであれば、検討してみてください。

自立支援医療制度（精神通院医療）の申請方法についてはこちらの記事で詳しく解説していますので、参考にしてみてください。

診断書を会社へ提出する際のポイント

休職を希望する場合

診断書を取得し、休職を希望する場合には、まず上司や人事部に診断書を提出し、休職の手続きを進める必要があります。ただ、適応障害によって体調が悪化している場合、職場とのやり取り自体が大きな負担になることもあります。無理をせず、自分の体調に合わせて職場とのやり取りを進めましょう。

上司や人事担当者に伝える際は、相手のスケジュールや会社の状況に応じて、話しやすい時間帯を選びます。また、伝える内容を複雑にせずにシンプルに事実を伝えることが重要です。理由を簡潔に述べ、医師の意見に従い休職を希望することを伝えましょう。

＜伝え方の例＞

「医師に適応障害と診断され、今の状況では仕事を続けることが難しいと言われました。しばらくの間、治療に専念するために休職をお願いしたいです。」

休職について直接伝えるハードルが高い方は、まずメールや文書で休職の意向を伝えることも良いかと思います。感情的にならずに、伝えたいことを整理できるメリットがあります。ただ、文字だけだと内容に誤解が生じてしまう可能性もあるため、詳細は直接お話しできると良いでしょう。

＜メール例＞

「突然のご連絡失礼いたします。医師の診断により、適応障害と診断され、休職をお願いしたいと考えています。詳しい内容については、直接お話しさせていただければと思います。お手数ですが、お時間をいただけますでしょうか。」

また、診断書を提出する際には、上司や人事部に対して自分の症状や状況を説明することが求められますが、これも精神的な負担になることが考えられます。この場合、信頼できる同僚や家族にサポートを依頼し、一緒に手続きを進めるのも良いでしょう。

職場も、適応障害の診断書をもらった場合には、労働者の健康を第一に考え、無理のない範囲で対応してくれることが多いです。

休職の手続き自体は、診断書を提出した後に、職場が休職期間や復職の条件について調整を行います。特に、休職が長期に及ぶ場合には、定期的に職場との連絡を取り、復職に向けた準備を進めておくことが重要です。

会社とのやりとりを負担に感じる際は、負担に感じない程度に連絡頻度を少なくしてもらったり、電話ではなくメールを活用したりすることも相談してみてください。

休職を希望していない場合

症状が非常に重いときには、休職して心身ともに療養することが必要となる場合もあるでしょう。しかし、適応障害の症状の程度によっては、必ずしも休職をしなければいけないというわけではありません。診断書を取得したが、「キャリアへの影響を最小限に抑えたい」「仕事を続けることで精神的な安定を保ちたい」という気持ちから、休職を避けたいという方もいらっしゃると思います。ここでは、休職せずに仕事を続けていくためのポイントをご紹介します。

■主治医に相談する
まずは主治医に相談してみてください。療養が必要な状況で無理に仕事を続けようとすると、症状が更に悪化してしまう可能性があります。自己判断では決めずに、まずは主治医に相談してみましょう。

■ストレスの原因を把握する
適応障害はストレスが原因で心身に影響が出る状態です。適応障害の原因となっているストレスの要因を特定することで、その原因を取り除くための具体的な対策を考えることができます。

例えば、労働時間の変更、残業、夜勤と出張の制限、配置転換、通院の必要性などを診断書に記載してもらい、職場と話し合いをすることで、無理なく働き続けられる可能性が出てきます。診断書をもとに、自分の体調や働き方についてしっかりと説明し、職場の理解を得ることが大切です。

無理をし続けると症状が悪化する可能性があるため、限界を超えないように自分の体調を第一に考えましょう。少しでも無理を感じた場合は、上司や人事と相談し、業務量や内容を調整してもらうことを検討してみてください。

■自分の症状を理解する
症状には個人差があります。気分の落ち込みや、不安・焦燥感といった周囲の目には見えない”心の症状”。不眠や食欲低下、動悸といった”身体の症状”。様々な症状がある中で、自分自身にどういった症状が現れやすいかをまずは把握していきましょう。

「調子が悪くなりそうだな」と早い段階で気づくことができれば、こまめな休養を取ることもでき、仕事を休むことや無理をして倒れ込むなどの極端な状況を未然に防ぐこともできます。前兆となる症状を自分なりに分析・把握していくことを心がけてみてください。

休職する期間や過ごし方

①適応障害の原因となるストレスから離れ、休息をとる

適応障害で、日常生活や仕事をこれまでと同じように行うことが難しくなった場合、休職して十分な休息を取ることが必要です。適応障害の特徴として「特定のストレスが原因で発症する」ことが挙げられるため、休職中はストレス原因から十分に距離を取ることが重要になります。休職期間は個人の症状によって異なりますが、一般的な目安は数ヶ月から半年程度でしょう。

「自分が休んで迷惑をかけては、職場の仲間に申し訳ない」「休職中に何かをしなければ」と不安や焦る気持ちも出てくるかと思います。しかし、休職期間中に焦って無理に動こうとすると、さらなる体調悪化につながり、休職期間が延びてしまうリスクや、復職後に適応障害が再発・再休職するリスクが高くなります。主治医や産業医が休職を判断しているということは、十分休息を取って治療に専念する必要性があるということです。まずは「休むことに集中すること」を心がけ、体への負担を減らし、仕事や家事、その他不安やストレスになることからも可能な限り距離を置いて心を休めましょう。

②自己判断で中止せず、治療を継続する

休息と並行して、病院には定期的に通院し、治療を受けましょう。適応障害は、原因となったストレスから離れることで比較的早期に回復すると言われていますが、「調子が良いから大丈夫」と自己判断で治療や通院を中止してしまうと、再発のリスクとなります。

適応障害の治療には薬物療法が用いられることもありますが、薬は飲み始めた後から効果が出るまで多少の時間がかかるとされています。すぐに薬の効き目が感じられず不安になっても、自己判断で服薬をやめたり減らしたりせず、まずは指示通りに服薬を続けてください。もし副作用が強い場合は、早めに主治医に相談しましょう。

また、治療を進めていくと、体調がよくなったり悪くなったりといった波が見られるようになります。一見症状が落ち着いてきたとしても、一時的な回復である可能性があるので、そのタイミングで急に活動量を増やしたり、治療を中止したりせずに、主治医と相談のうえで治療を継続しましょう。

③一日の生活リズムを整える

ある程度心と体の調子が安定してきたら復職の準備に入るため、主治医と相談しつつ徐々に活動を増やしていくことが大事になってきます。ただし、安定してきたからといって活動量を急に増やすのではなく、徐々に負荷を上げていきましょう。

休職前の活動量に戻していく中で、ご自身の「生活リズムの記録」を取り始めるようにすると、後から活動を振り返る際に役に立ちます。生活リズムの記録とは、起床・就寝時間や食事時間、その他1日をどう過ごしたかを、手帳や表に記録することです。

記録は、体調が安定し始めてきて、毎日記録をつけることに負担を感じなくなってきたタイミングで始めるようにしてみてください。スマホやメモ帳、手帳など、使いやすい記録手段で書いていただくのが良いでしょう。

記録を取ることによって、一日の過ごし方や回復までの変化が客観的に見え、今の自分の状態が分かりやすくなりますし、主治医や職場に回復状況を伝える時の参考資料にもなります。

④復職に向けて準備をする

適応障害の治療により、体調が安定した状態を維持できるようになったら、医師とも相談しながら、復職に向けた具体的な準備を進めていきましょう。

復職の目安として、次のような判断基準が挙げられます。事前にチェックしておくと、ご自身の復職までに必要な準備も分かってくるかと思いますので、ぜひ参考にしてみてください。

【復帰判断のチェックリスト】

□復職の意思が十分にある。

□通勤訓練を行い、通勤時間に自宅から会社に移動することに無理がない。

□決まった勤務日・時間に就労できる（または就労と同じくらいの負荷の活動）を継続できている。

□作業による疲れを、翌日までに十分回復できている。

□生活リズムについて、仕事をしているときと同じスケジュールで過ごすことができ、かつ安定している。

□睡眠と食事のリズムが安定しており、十分に取れている。

□注意力・集中力が十分に回復している。

また、適応障害の場合は「発症の原因となったストレス」が特定されていることが多いはずです。不安を軽減するためにも、復職後の部署異動など、ストレス原因から離れた形で復帰ができるかどうか、会社側と話し合ってみるのもよいでしょう。

会社の人事の窓口と、復職した後の働き方について相談し、どういった形で復職をするのか、しっかりと話し合うことはとても大切です。復職後の環境調整の要望は、主治医の意見書を通じて「医学的な判断」として会社側に伝えることができると、調整がスムーズに運ぶと言われています。

主治医の考えている復職イメージと、会社側の復職イメージが異なることもありますので、職場の関係者それぞれの考えを十分に聞いておくようにしましょう。

休職中に利用できるリワーク施設

適応障害の診断書を取得し、主治医や会社と相談した結果、休職される方もいらっしゃるかと思います。休職直後は心身の休養に専念することが大切ですが、少しずつ症状が回復してきたら、リワーク施設の利用も検討してみてください。

リワークとは、「Re-Work（再び働く）」を意味しており、うつ病や適応障害などの精神面の不調からある程度まで回復したメンタルヘルス不調者を対象に、職場・社会復帰を目指すプログラムのことです。対人コミュニケーションやストレス対処法など、利用者の特性や体調に合わせた様々なプログラムが用意されています。

うつ病や適応障害などのメンタルヘルス不調は、休息や服薬によって症状が回復したとしても、社会復帰後に再発を招きやすい病気です。というのも、休職期間・療養期間が長引くと、体力・集中力・コミュニケーション力などがどうしても低下していくため、仕事復帰する際の負荷が大きく、ストレスを感じやすくなってしまうのです。再発後は休職期間が長期化したり、何度も休職と復職を繰り返すことも珍しくありません。

自宅療養と復職（あるいは再就職）の間に存在する大きなギャップを無くし、再発を防ぐためには、リハビリが必要です。スポーツ選手が怪我をした際にリハビリが不可欠なように、メンタル不調によって仕事を離れた方が段階的に社会復帰していくためのリハビリ機関にあたるのがリワークです。

弊社が運営しているリワークサービス「リヴァトレ」では、調子が悪くなる前の注意サインに早めに気付けるように、自分の状態を具体的に把握し、体調の波を安定させられるようなさまざまなプログラムを実施しております。

一人では自分のストレスに気づくのが難しい方、サインが分からずに急に体調が悪くなってしまう方にはオススメのプログラムですので、気になる方はぜひ一度相談してみてください。また復職後の職場への定着を支援するサポートも実施しています。