2024年3月1日(金)付けの東京新聞（朝刊）およびTOKYO Webにて、弊社サービス「リヴァトレ」に関する取り組みやスタッフ、利用者へのインタビューが掲載されました。
掲載概要
- 掲載日：2024年3月1日
- メディア名：東京新聞
- タイトル：休職者のリワーク支援拡大へ 4月から障害福祉事業者のサービス利用可 利便性向上も質の確保が課題
記事本文（東京新聞 TOKYO Webの記事抜粋）
「前の自分に戻るのでなく、新しい自分になって職場に戻りたい」。昨年12月中旬、復職支援や障害福祉のサービスを担う会社「リヴァ」の東京都内の事業所で、5月から適応障害で休職中の男性（34）はこう話した。自分の考えを深め、さらに多様な意見があることを知る「ダイアログ（対話）」という2時間のプログラムで、約10人の男女が「あなたにとって進むとは」をテーマに話し合っていた。
うつ病で休職中の女性（32）は終了後、「自分を客観視する時間が持てた」と振り返った。同じような境遇の参加者が悩みを打ち明け合い、一緒に考える。書籍で情報を得てこのリワークを選んだといい、「困難にどう対処したらよいかが分かった。今後の人生に向け、すごく大事」と話す。
うつ病の背景には職場でのストレスなどがあるとされる＝表。同社には、ストレス対処法を学ぶ集団認知行動療法や、仕事の価値観などを考えるキャリアワークなどのプログラムもあり、都内の事業所の利用者は6割超が20～30代という。従来、障害福祉の事業者が担う就労系のサポートは、障害者が新たに職を得る時の支援が中心。休職中の人は原則対象外だが、各自治体が条件などを満たしたと判断すれば、休職者も利用可能だった。同社も都を含む複数の自治体から認められ、休職者にリワークプログラムを提供してきた。
今春からは、障害福祉サービスの報酬改定などにより、休職中の人も全国で、障害福祉の事業者によるリワークを使えるようになる。厚生労働省によると、自治体による差をなくすことなどが狙い。休職中の人が復職を目指す場合、就労系の障害福祉サービスを企業の定める休職期間の終了まで（上限2年）使えるという。リヴァ取締役の青木弘達さん（48）は「利用者にとって通いやすい事業所が増える。自分の特性や希望する仕事を考えて選べる」とメリットを話す。